【最新版】弱視の子どもの治療用眼鏡｜補助金 & 医療費控除の手続き方法を徹底解説！

弱視の診断を受け、子どもの視力を改善するためにメガネを作る場合、費用に関するサポートが気になる方は多いでしょう。

筆者の子どもは3歳半検診で弱視が見つかりメガネを作ることになりましたが、眼鏡代はなんと¥70000（税込）弱！（涙）

子どもの弱視だけでもショックなのに、金額にも相当驚きました……。

しかしながら、実は治療用の眼鏡は補助金があるので、安心してください！

弱視治療のために子どものメガネを作成する際、補助金や医療費控除の対象となることは重要なポイントです。

この記事では、弱視治療用メガネに関する補助金制度、保険適用、医療費控除について詳しく解説し、必要な手続きの流れもご紹介します。

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弱視とは？

まず、弱視について簡単に理解しておきましょう。

弱視は、視力の発達期に適切な視覚情報が脳に届かないため、視力が正常に発達しない状態を指します。

早期発見と治療が重要であり、多くの場合、メガネの使用が推奨されます。

弱視治療用のメガネは、治療目的で医師から処方され、通常の視力矯正用メガネとは異なり、治療器具として扱われます。

治療用器具としての眼鏡であり、着用時も視力が一定の値に満たない場合には、補助金や医療費控除の対象となります。

それではいよいよ、治療用眼鏡の助成制度についてご紹介したいと思います。

自治体による「こども医療費助成制度」を利用することで、保険適用後の自己負担分も補助される場合があります。

自治体ごとに条件が異なるため、詳細は居住地の役所で確認が必要です。

多くの自治体では、以下の内容となっています。

補助を受けるためには、申請期限や提出書類を事前に確認し、購入後すぐに手続きに取り掛かることをおすすめします。

弱視や斜視などの治療のために作成されるメガネは、健康保険が適用されます。

※ 一般的な視力矯正目的のメガネは対象外です。

2024年4月の改定により、治療用眼鏡に対する支給上限額は40,492円となっています。

これは、メガネの費用を償還払いで補助される制度です。

費用の一部が健康保険から補助されることで、自己負担額が軽減されます。

申請には以下の書類が必要です。

これらの書類を保険組合に提出し、審査後に支給が決定されます。

特に、弱視や斜視、先天性白内障の治療で処方されたメガネがその対象です。

※ ただし、支給上限額の40,492円は、先ほどご紹介した「こども医療費助成制度」と合算した金額であり、健康保険組合への申請だけでは一部（≒保険負担分の7割）しか償還されないため、注意が必要です。

30,000円（税抜）のメガネの場合
- 未就学児：保険8割適用で24,000円が健康保険の適用（＝償還分）となり、残り6000円がこども医療費助成制度の適用。自己負担額は税金分。
- 就学児：保険7割適用で21,000円が健康保険の適用（＝償還分）、残り9000円がこども医療費助成制度の適用。自己負担額は税金分。
50,000円（税抜）のメガネの場合（上限適用）
- 未就学児：上限額40,492円の8割である32,394円が健康保険の適用（＝償還分）となり、40,492-32,394=8,098円がこども医療費助成制度の適用（＝償還分）。残額の50,000-40,492=9,508円に税金を足した金額が、自己負担分。
- 就学児：上限額40,492円の7割である28,344円が健康保険の適用（＝償還分）となり、40,492-28,344=12,148円がこども医療費助成制度の適用（＝償還分）。残額の50,000-40,492=9,508円に税金を足した金額が、自己負担分。