【保存版】子どもが「弱視」と診断された｜治療から療育手帳取得の流れと受けられる支援を徹底解説！

お子さまが「弱視」と診断されると、驚きや不安で頭がいっぱいになることでしょう。

弱視は適切な治療とサポートで改善が期待できる視覚の発達障害ですが、視力低下がもたらす影響は少なくありません。

今回は、実際に子どもが弱視と診断された筆者が、弱視の基礎知識から、治療方法や療育手帳の取得条件、得られる支援について詳しく解説します。

「弱視の子どもでも療育手帳を取得できる条件とは？」
「療育手帳を持つと、どのようなメリットがあって、どんな支援を受けられるの？」
「療育手帳を持つと税金控除を受けることができるの？」
「療育手帳の申請手続きはどうすればいいの？」

療育手帳を活用することで、お子さまの生活がより快適になることを目指しましょう。

＼3歳半検診の視力検査で引っかかった後にすることは、こちらの記事でまとめています／
【実体験】3歳児検診｜子どもが「弱視」だった！ 治療はどうする？

＼メガネ治療の際に得られる助成金については、こちら記事で詳しくまとめています／
【最新版】弱視の子どもの治療用眼鏡｜補助金 & 医療費控除の手続き方法を徹底解説！

弱視とは？ 基本的な原因と診断方法

弱視は、目の構造に問題があるわけではなく、視覚の発達に遅れがある状態を指します。

早期発見・早期治療が視力向上の鍵となるため、子どものうちに診断・治療を受けることが重要です。

弱視の主な原因

弱視の原因にはいくつかの要素が考えられます。

以下のような症状が多く見られるため、視力検査でしっかり確認することが求められます。

• 屈折異常：近視や遠視、乱視などの屈折異常がある場合、目のピントが合わず、視覚が発達しないことがあります。
• 斜視：斜視があると、片方の目が視線を合わせるのが難しくなり、その目の視力が育たないことがあります。
• 視覚の遮断：先天性白内障などが原因で視覚が遮断されると、視力が正常に発達しないことがあります。

弱視の診断方法

眼科では視力検査や詳細な目の検査を通じて弱視が確認されます。

一般的には3歳児検診や4歳児検診のタイミングで視力の問題が発見され、眼科の受診が促されます。

診断の結果、視力の発達が不十分と判断されると、治療計画が立てられます。

＼3歳半検診の視力検査で引っかかった後にすることは、こちらの記事でまとめています／
【実体験】3歳児検診｜子どもが「弱視」だった！ 治療はどうする？

子どもの弱視治療：メガネによる視力改善

弱視の治療法として多く用いられるのがメガネ治療です。

視力発達を促進するために、日常的にメガネをかけることで視力改善を図ります。

メガネ治療の仕組みと効果

メガネを装着することで、子どもの目に適切な視覚刺激を与え、視力発達をサポートします。

例えば、遠視による弱視の場合、遠くが見えやすいメガネを装着することで、物を見る際のピント合わせが容易になります。

この治療を続けることで視力が改善されるケースが多く、特に早期発見・早期治療が重要です。

＼メガネ治療の際に得られる助成金については、こちら記事で詳しくまとめています／
【最新版】弱視の子どもの治療用眼鏡｜補助金 & 医療費控除の手続き方法を徹底解説！

親のサポートと治療の期間

子どもが日常的にメガネをかけ続けることができるよう、親の協力が欠かせません。

治療期間は一般的に数年かかることが多く、定期的に眼科で経過観察を行いながら、視力が安定するまで治療を続けます。

子どもがメガネに抵抗感を示す場合もあるため、メガネを楽しめる工夫や、家族のサポートが重要です。

＼3歳半検診の視力検査で引っかかった後にすることは、こちらの記事でまとめています／
【実体験】3歳児検診｜子どもが「弱視」だった！ 治療はどうする？

療育手帳とは？ 取得できる条件 & 申請プロセス

療育手帳は、障害を持つ子どもが医療費の助成や福祉サービスの支援を受けられるよう、自治体から発行される手帳です。

視力低下が著しい弱視の子どもも、条件を満たすことで療育手帳を取得できる場合があります。

療育手帳の取得条件

まずは、療育手帳の取得条件を詳しく説明します。

裸眼視力の基準

多くの自治体では、両眼視力が0.3以下、または片眼視力が0.1以下の場合に療育手帳の対象となることがあります。

この基準に該当する場合、療育手帳の取得が検討されます。

視力の発達が難しく、生活に支障をきたすレベルと判断されることが必要です。

視覚障害を伴う場合

弱視の他に斜視や視覚障害がある場合、療育手帳の交付が認められる可能性が高くなります。

視覚的な障害が日常生活や学習に影響を及ぼしている場合、生活支援が必要と判断されます。

視力改善の見込みが低い場合

治療を受けても視力の改善が難しいとされる場合、療育手帳取得の対象になることがあります。

治療経過を観察した結果、視力低下が続いている場合は医師の診断書を提出し、療育手帳の申請を行います。

療育手帳取得のプロセスと申請の流れ

療育手帳の取得には、いくつかの手続きと準備が必要です。

ここでは、申請から発行までの具体的な流れを解説します。

ステップ1：福祉窓口での相談

まずは、お住まいの自治体の福祉窓口で療育手帳に関する相談を行います。

視力に基づく療育手帳取得の可能性について説明を受け、申請に必要な手続きや条件について詳しく聞いておくと安心です。

ステップ2：診断書の取得と必要書類の準備

療育手帳の申請には、医師の診断書や住民票、本人確認書類などが必要です。

診断書には視力低下の詳細や、日常生活での困難さが記載され、自治体の審査に用いられます。

ステップ3：申請書類の提出

必要書類を揃えたら、福祉窓口に提出します。

この際、診断書の内容に基づき、視覚障害が日常生活にどのような影響を与えているかをしっかりと説明しましょう。

ステップ4：審査と発行

書類提出後、自治体による審査が行われ、通常は1～2か月程度で審査結果が通知されます。

無事に通過すると、療育手帳が発行され、福祉サービスが利用できるようになります。

療育手帳で得られる：代表的な「5つの支援」

療育手帳を取得することで、医療費の助成や福祉サービスが利用可能になります。

具体的にどのような支援が受けられるのかを、以下で詳しく紹介します。

医療費の助成

療育手帳を所持することで、視力に関連する治療や定期検診の医療費が一部または全額助成されます。

例えば、眼鏡の購入費や視覚リハビリテーションの費用が助成対象となることが多いです。

• 眼鏡の補助：視力改善のために必要な眼鏡やコンタクトレンズの購入費用が一部助成される場合があります。
• 検診費用の補助：定期的な検診の費用も助成され、家庭の経済的負担が軽減されます。

療育手帳がなくとも、メガネの補助金制度は充実していますが、弱視治療のメガネは高額であることから、自費負担が多いという問題があります。

たとえば、筆者の場合、メガネ一つで7万円弱だったため、補助金の上限額を受け取っても、3万円程度の自己負担金が発生しました。

そのため、弱視が分かった際の視力が手帳の基準を満たしている場合、短期間でも手帳を取得できれば、経済的にかなり助けになると思われます。

＼メガネ治療の際に得られる助成金については、こちら記事で詳しくまとめています／
【最新版】弱視の子どもの治療用眼鏡｜補助金 & 医療費控除の手続き方法を徹底解説！

教育支援

弱視の子どもに対しては、学校での特別な配慮が必要です。

療育手帳の所持により、教育面でも多くの支援が受けられるようになります。

• 教材の拡大やルーペの提供：弱視の子ども向けに、教科書や教材の拡大版が提供される場合があります。また、ルーペの貸与も行われることがあり、文字の見やすさが向上します。
• 特別支援クラスやサポートスタッフ：特別支援クラスでの授業や、サポートスタッフの配置があり、学習しやすい環境を整える支援が受けられます。

税金の控除

療育手帳を持っている場合、「障害者控除」として所得税や住民税の軽減が適用されることがあります。

この税控除制度は、家族の経済的負担を軽減するためのもので、療育手帳を所持している場合に申告することで控除が受けられるようになります。

• 一般障害者控除：療育手帳の等級が「一般障害者」に該当する場合、所得税の控除額は27万円、住民税は26万円となります。
• 特別障害者控除：より重度の障害と認定されている場合には、所得税で40万円、住民税で30万円の控除が受けられます。
• 扶養者控除：療育手帳を持つ子どもを扶養している親も、扶養控除として税の軽減が適用されるため、税申告時に該当欄に記載し、経済的な負担軽減を図りましょう。

生活支援サービス

療育手帳により、日常生活でも福祉サービスの支援が受けられるため、親の負担が軽減されます。

• 公共交通機関の割引：療育手帳所持者は、バスや電車などの公共交通機関の運賃割引を受けられることが多く、通院や通学がしやすくなります。
• 福祉施設やレジャー施設の割引：公共の福祉施設やレジャー施設の利用料金が割引されることで、家族での外出の機会が増え、子どもの楽しみが増えるきっかけとなります。

介助サービス

日常生活で視覚に不安を抱える場合、介助サービスを利用することもできます。

介助サービスでは、買い物や外出時のサポートを行ってくれるため、子どもや家族の安全が守られます。

療育手帳を取得することで生活がどう変わるのか

実際に療育手帳を活用している親からは、生活が大きく変わったという声を聞きます。

• 医療費の負担が軽減された：弱視の治療には長期的な経済負担が伴いますが、療育手帳のおかげで検診費用や眼鏡の費用が助成され、他の教育費や生活費に回せる余裕ができたという声があります。
• 教育支援が手厚くなり、学習がスムーズに進んだ：特別支援クラスやサポートスタッフの配置により、子どもの学習負担が軽減され、成績や授業への参加意欲が向上したという報告もあります。
• 生活支援により親の負担も軽減：公共交通機関の割引や福祉施設の利用によって、経済的な面だけでなく、移動や外出の面でも子どもの支援が受けられるようになったため、親の負担も減ったという意見もあります。

まとめ：療育手帳を通じて子どもをサポートするために

弱視と診断されたお子さまが、安心して成長できるように、療育手帳を積極的に活用することが推奨されます。

医療費の助成や教育支援、生活面でのサポートなど、療育手帳によって得られる支援は多岐にわたり、家族全体の生活をサポートするものとなります。

療育手帳の取得を検討する際は、福祉窓口での相談を通じて、手続きや申請条件を確認しながら進めましょう。

＼3歳半検診の視力検査で引っかかった後にすることは、こちらの記事でまとめています／
【実体験】3歳児検診｜子どもが「弱視」だった！ 治療はどうする？

＼メガネ治療の際に得られる助成金については、こちら記事で詳しくまとめています／
【最新版】弱視の子どもの治療用眼鏡｜補助金 & 医療費控除の手続き方法を徹底解説！